最新のスマホ利用動向と格安スマホの拡大状況－MMD2014年10月定点観測より－

　MMD研究所が、恒例のスマホ購買動向定点観測2014年10月版を発表しました。
今回は、最近話題になっている格安スマホの利用動向についても触れられています。

(1)スマホ所有率の推移(2012年～2014年)

2014年10月時点でのスマホ所有率は、59.0%に達しており、2013年10月に50.9%と、ようやく50％を越えてから1年で8.1%の増加となりました。
この1年間での急激と言っていい伸張は、久しぶりとなる2014年10月の新型iPhone6やiPhone6plusの登場が大きな要因となっている可能性があります。また、もう一つのトレンドとして、格安スマホの拡大、SIMフリー端末へのSIM提供など、これまでの3キャリア独占に、ひとつの風穴があいた結果ではないかと推測されます。

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(2)格安スマホの認知率

スマホ保有率の急進の一因と考えられる格安スマホについては、テレビCMなどの効果もあってか、75%もの認知率となっており、現状のスマホの料金が高額であることなどを背景に、関心は高まっていることを示しています。
ただ、この関心の高まりが格安スマホの利用を一気に引き上げているかどうかについては、次項目をご覧いただきたい。

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(3)格安スマホの利用率とキャリア内訳

認知率は75%と高いものの、格安スマホの利用率は、現状では1.6%と高いというレベルには至っていません。
理由としては、既存キャリアの契約形態が2年間の「しばり」をつけていることがあります。このため、今後、2年間の契約や端末費用の支払いが終了した時点で、格安スマホへの移行が進む可能性は否定できません。
格安スマホの利用者における回線事業者の比較では、先行したIIJが、月額900円の価格でシェアトップとなっているほか、CMなどで認知度のあるOCNやイオンが販売するBIGLOBEがそれを追う展開となっています。また、後発ながら、auのSIMロック端末にも対応できるケイオプティコムのmineoが追随しており、CM投入などもあって、今後シェアを伸ばしそうな勢いです。
格安スマホは、回線事業者の構成だけでなく、販売する家電大手や量販店との提携も影響を受けることから、今後の展開は予測が難しい一方、市場全体としては、まだまだ拡大が見込まれます。

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